株価急落時に大家族FPが行った3つのこと
2024年8月以降、株価の乱高下が続いています。特に、新NISA（ニーサ：少額投資非課税制度）から初めて投資を始めた方々にとっては、今回の相場の急変に驚かれた方も多いでしょう。これまで右肩上がりの相場を経験していた投資家にとって、初めてのマイナスは不安を招くものです。今回は、株価急落時に大家族FP（ファイナンシャルプランナー）が実践した3つの重要な対策をご紹介します。
1. 運用目的と運用可能期間の確認
株価が下がると、**「損をしたくない」**という心理が働き、慌てて売却してしまう方が多いかもしれません。しかし、これは長期的な運用では必ずしも最適な判断とは限りません。
私も過去に、暴落時に焦って売却してしまった経験があります。以前は株価が上昇する中で、**「普通預金にお金を置いておくのはもったいない」**と思い、追加投資をしていました。しかし、ある時急に株価が暴落し、含み損が発生。驚いた私は、これ以上損をしたくないという一心で、すぐに売却してしまいました。しかし、その後株価は回復し、売却したことで損を確定させるという結果に…。
このような失敗を繰り返さないためには、まず運用の目的と運用可能期間を確認することが大切です。例えば、余剰資金で運用している場合は、急いで売却する必要はありません。長期投資のスタンスを持ち続けることで、株価の回復を待つ選択肢も有効です。
我が家も、新NISAやiDeCo（個人型確定拠出年金）を使って運用していますが、投資の目的と運用期間に応じて使い分けています。NISAでは教育資金を確保し、iDeCoは老後資金として長期で運用するなど、目的に合わせた運用が重要です。この機会に、それぞれの目的と運用可能期間を見直すことをおすすめします。
2. 月々の収支の確認
株価が下がった時に、「キャッシュを確保すべきか」、「追加投資するべきか」の判断をするには、まず月々の収支を確認することが必要です。
私の場合、来年4月には一人が進学し、2年後にはもう一人が進学を控えています。そのため、現在の収支だけでなく、今後2年間にわたる将来的な収支も確認しました。結果的に、月々の収支がプラスであることを確認できたため、余剰資金として一部を追加投資に回すことが可能だと判断しました。
このように、家計全体の収支バランスを確認することで、資産運用に対する余力を正確に把握できます。万が一、元本割れをしてでもキャッシュを確保しなければならない場合は、無理に追加投資をするべきではありません。一方で、余剰資金がある場合は、割安なタイミングでの投資を検討することも有効です。
3. 売るか、買うか、それとも維持するか？
株価が暴落すると、「売る」「買う」「何もしない」という選択肢が考えられます。この3択のどれを選ぶべきかは、運用目的、運用期間、そして収支状況に基づいて判断することが重要です。
我が家の場合、以下のように運用目的と運用期間を整理しました。
- 教育資金用積立投資：3～8年（旧NISA、新NISA、変額保険）
- 老後資金用積立投資：30年以上（iDeCo、確定拠出年金）
- 余剰資金運用：期間は特に定めず（旧ジュニアNISA）
このように、資産運用の目的ごとに適切な期間を設定し、短期的な暴落に惑わされず長期で運用するかどうかを判断します。特に、教育資金は比較的短期間で必要となるため、タイミングを見計らって売却することも選択肢に含まれます。
実際、今回の株価暴落の少し前に、教育資金用に積み立てていた旧NISA分を解約しました。非課税期間が終了する前に暴落が来る可能性があったため、リスクを避けるための措置でした。これにより、新NISAの成長投資枠を活用して、割安になった個別銘柄を買い増すことができました。
また、老後資金用のiDeCoや確定拠出年金については、まだ数十年先の目的で運用しているため、銘柄や金額の変更は行わず、引き続き長期運用を続けています。
まとめ：正しい判断で心穏やかな長期投資を
株式相場が好調な時は、暴落が来ると聞いても現実味が薄いものです。しかし、株価は上昇と下落を繰り返しながら成長するものであり、下落局面は必ず訪れます。今回の株価急落に直面して、改めて運用目的や期間、収支を確認し、冷静な判断をすることが大切です。
さらに、心が揺れるような不安感を感じる方は、運用目的や期間に加えて、心穏やかに長期投資を続けられる金額で投資を行うことが賢明です。長期的な視点を持ち、無理のない範囲での資産運用を心がけましょう。
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